チャレンジの軌跡
生活の可能性が拡がる喜びを、すべての人に提供する
100年に一度の大変革期ともいわれるこの時代を第二の創業期と位置づけ、
多岐にわたる取り組みを推進。「夢を原動力に、我々が目指すべきものは何か。
お客様にお届けする提供価値は何か。どのようにしてホンダはその価値を生み出すのか」
といった企業活動の軸を定義し、「存在を期待される企業」であり続けることを目指す。
2020年代の日本
2020年、新型コロナウイルス感染症の影響により全国で緊急事態宣言が発出され社会経済活動が落ち込む。また日々の生活環境や習慣も大きく変化し、社会環境は大きな転換期を迎えた。価値感の多様化、高齢化の進展、都市化の加速、気候変動の深刻化、さらには電動化やIoTといった技術の進化による産業構造の変化がグローバルレベルで進む。

ホンダが提案する新時代の都市型コミューター
Honda e(2020年)
ホンダが新しいEVを開発するにあたり目指したのは、次のステージへの進化を感じるモビリティー。いろいろなモノやコトとつながりをもち、普遍的で心地良く、ウイットに富み、つい微笑んでしまうようなユニークな存在でありたい。Honda eは、柔軟な発想でこれまでのクルマにない魅力を追求し、豊かな未来を実現できることを目指してつくりあげた。

インド市場発のクラシカルなロードスター
GB350(2021年)
世界最大規模の二輪車市場をもつインドで、ホンダのシェアを拡大するべく投入したハイネスCB350を日本にも導入。GB350の名称が与えられ、トラディショナルなロードスターとして人気を集める。リラックスしたライディングポジション、直立した単気筒エンジンやスチール製の前後フェンダーなど、すべてにおいて味わい深さを求めたバイクである。
- ・新型コロナウイルス感染拡大
全世界的に大きな影響となる - ・英国がEU離脱
- ・自動運転車レベル3解禁、
「道路交通法」
「道路運送車両法」など
関連法規改正
- ・東京五輪、パラリンピック開幕
- ・改正地球温暖化対策
推進法成立 - ・二輪車メーカー4社、
EVバイクの着脱式
バッテリー標準化合意
- ・政府、半導体産業強化へ
コンソーシアム(企業連合)
立ち上げ発表 - ・国土交通省、新型車へのEDR
(イベントデータレコーダー)
搭載を義務化 - ・国土交通省、トラックバスの
自動運転車「レベル3」を解禁
ソニー・ホンダモビリティ株式会社
設立に関する合弁契約を締結※31
GMとホンダ、量販価格帯の
グローバルEVシリーズの共同開発に
合意
原付二種の新型レジャーバイク
ダックス125発売

HondaJet Elite IIを発表
バッテリー交換ステーションHonda
Power Pack Exchanger e:の
販売を開始
東風ホンダ新型EV e:NS1、
広汽ホンダ新型EV e:NP1発売

シビック TYPE R・シビック e:HEV
を発売
ホンダ「TYPE R」30周年
- ・新型コロナの感染法上の
位置づけを「5類」に
引き下げ - ・欧州連合(EU)が
エンジン車販売を
2035年に禁止する方針を
転換し条件付きで
認めることを決定 - ・ビッグモーター社、
保険金不正請求問題
熊本製作所が二輪車生産累計
2000万台を達成
大型船外機BF350を「ジェノバ国際
ボートショー2023」にて世界初公開

新型小型ビジネスジェット機の名称
「HondaJet Echelon」を発表

WR-Vを発売

可搬型外部給電器
Power Exporter e: 6000を発売
3代目N-BOXを発売
世界初の二輪車用
「Honda E-Clutch」を開発
- ・石川県能登地方を震源とする
M7.6と推定される地震発生
【能登半島地震】 - ・東京株式市場で日経平均株価が
史上初の4万円台 - ・日本版ライドシェア、
都内でスタート

新グローバルEV
「Honda 0シリーズ」を
CES 2024で世界初公開
HondaとGMの合弁会社 Fuel Cell
System Manufacturing, LLCに
おいて燃料電池システムの生産を開始

11代目 アコード発売
Hondaとヤマハ発動機 原付一種の
電動二輪車のOEM供給に合意
栃木県さくら市にある全固体電池の
パイロットラインを初公開
V型8気筒350馬力エンジン搭載の
大型船外機BF350を発売

ホンダコレクションホールを
リニューアルオープン
電気自動車 N-VAN e:発売
日本で「HondaJetシェアサービス」
を開始
3代目 フリードを発売

「スーパーカブ50・Final Edition」
を受注期間限定で発売
- ※30:アルティウムバッテリーを搭載したGMのグローバルEV プラットフォームをベースに、ホンダ向けの新型電気⾃動⾞(EV)⼆⾞種を共同開発する内容に合意。また、GMとホンダの関係は20年以上前から始まっており、燃料電池やバッテリーなどにおける協業にも取り組んでいる。
- ※31:ホンダの最先端の環境・安全技術をはじめとするモビリティー開発力、車体製造技術およびアフターサービス運営の実績と、ソニーが保有するイメージングセンシング・通信・ネットワークおよび各種エンタテインメント技術の開発・運営の実績を持ち寄り、利用者や環境に寄り添い進化を続ける新しい時代のモビリティーとモビリティー向けサービスの実現を目指している。