社会貢献活動のあゆみ
夢のある明日の社会づくりをめざして
Hondaは1948年の創業以来、
世界中の人々と喜びを分かちあい、
存在を期待される企業をめざして、
さまざまな社会貢献活動に取り組んできました。
歩み続けてきたその歴史を振り返ります。
世のため、
人のために
創業者 本田宗一郎の
社会貢献の想い
MESSAGE
「人間の偉さはいかに世の中に
貢献したかなんだ。」(1962年)
「人にたくさん喜びを与えれば、
それだけ自分が喜びを
得ることができると
思うんです。」(1962年)
「如何に社会的に貢献しながら、
みんなが幸福になっていけるか、
というところにこれからの社会がある。」(1973年)
出典 原点ライブラリー「創業者発言集」より
1948年創業
1960年代
1970年代
1980年代
1990年代
2000年代
2010年代
2020年代
1948年創業
1960年代
1970年代
1980年代
1990年代
2000年代
2010年代
2020年代
OUR PATH
商品・技術で、社会に貢献
Hondaは創業以来、企業理念である「人間尊重」と「三つの喜び」を基本に、商品や技術を通じて社会やお客様に喜びを提供してきました。そのスタートとなったのが、初の市販製品・A型エンジンの開発です。自転車が主な移動手段だった戦後すぐ、宗一郎は自転車を漕いで遠くまで買い出しに行く妻をなんとか楽にしてやれないかと考え、自転車に取り付ける補助エンジンを思いつきました。このエンジンに込められた「これができたら、みんな喜ぶだろうなぁ」という想いから、Hondaのものづくりと社会貢献の歴史は始まりました。
地域との共生を
目指した活動を展開
「企業は地域に根付き、地域と融合した存在でなければならない」という創業期からの考えのもと、事業を通じた社会への貢献に加え、地域とのつながりを大切にした企業活動にも取り組み始めました。その一つとして、新しい地域へ事業を展開する際は「開かれた工場・事業所」をめざし、工場見学の受け入れ、体育館やグラウンドなどの施設開放などの活動を、工場稼働当初から行ってきました。
- 1960
- 工場見学の受け入れ、体育館・グラウンドなどの施設開放、スポーツ教室の開催、地域住民を招待しての夏祭りなどを開始
- 1962
- 鈴鹿サーキット完成
時代に先駆け、
安全への取り組みを開始。
財団も設立
Hondaは“交通安全”という言葉が世の中に知られるずっと前から、バイクやクルマといったパーソナルモビリティを世の中に提供するメーカーの“果たすべき役割”を真剣に考えてきました。特に安全面については、ハード(製品)とソフト(教育)の両面からのアプローチが必要と考え、1970年に「安全運転普及本部」を発足。活動範囲の拡大に伴い、教育・研究・文化交流などを支援する財団や基金を設立し、より良い社会づくりに貢献してきました。
また、自然と人々と社会との共生をめざして、事業所周辺での環境保全活動「ふるさとの森づくり」を1977年にスタート。種々雑多な樹木が混在する「鎮守の森」をモデルに、その土地の生態系を活かして緑化をはかる“本物の森”づくりに取り組み始めました。
- 1970
- 安全運転普及本部発足
安全運転普及本部の詳しい歴史については、こちら
- 1974
- (公財)国際交通安全学会(IATSS; International Association of Traffic and Safety Sciences )設立
- 1977
-
- 「ふるさとの森づくり」開始
- (公財)本田財団設立
海外にも財団・基金を設立
海外での事業拡大とともに、欧州や北米などでも教育・研究・文化交流支援のための財団や基金を設立。米国では1984年、Hondaの米国進出25周年を記念してアメリカンホンダ財団を設立し、青少年と科学教育の分野に焦点を当てたさまざまな活動をサポートしてきました。
また、日本では1981年、「Hondaのものづくりを通じた、障がいのある人たちの社会的自立の促進」という理念のもと、特例子会社ホンダ太陽㈱を設立しました。
- 1980
- ベルギーホンダ基金設立(ベルギー)
- 1981
- ホンダオブアメリカマニュファクチュアリング財団設立(アメリカ)
ホンダ太陽(株)設立
- 1984
- アメリカンホンダ財団設立(現:ホンダユーエスエー財団)(アメリカ)
- 1985
-
- 心身障がい者の自立化を目指した希望の里ホンダ(株)設立
- 将来のASEAN諸国を担う若者の国際研修「IATSSフォーラム」第一回開催
専任組織を設置し、
社会活動理念を制定
1998年のHonda創立50周年を機に、地球的視野で社会の期待に応えるべく、日本で専任組織を設置し、「次世代のために心豊かな人・社会づくりに努める」という社会活動理念を制定しました。時代の要請に応えた地域の草の根活動の支援と、Hondaらしいグローバルな取り組みにより、「地域との共生」「地球との共生」を改めてめざし、1996年には米国においても専任組織を設立しました。
- 1990
- 「大分国際車いすマラソン大会 」への協賛・大会当日運営サポートを開始
- 1993
- 「イーグル・ロック・スクール」設立(アメリカ)
- 1994
- ボランティア休暇・離職制度制定
- 1995
- 「阪神・淡路大震災」被災地への支援として、
Honda製品(発電機、二輪車)寄贈、義援金を寄託
- 1996
- Philanthropy Committee & Honda Philanthropy Office of America設立
(アメリカ)
- 1997
- 社会活動推進室設置
- 1998
- 社会活動理念制定
- 1999
- 「水源の森保全活動」開始(現:森林保全活動)
グローバル活動方針を宣言、
さらなる進化へ
2006年にグローバル活動方針を制定。世界中のHondaが、その資源である「人」、「商品・技術」、「人間尊重の文化や風土」を活かして、より積極的に人々の喜びにつながる活動をすすめるための方向性を示しました。日本では、「豊かな人と社会づくり」の実現に向け、子どもの育成支援活動やHondaの技術を活かした環境保全活動を新たに展開しました。
- 2000
-
- 事業所での活動活性化に向けた「社会活動連絡協議会」発足
- ホルチン砂漠の植林活動「喜びの森計画」開始(中国)(~2006年)
- 自然から環境を楽しく学ぶ出前授業「環境わごん」開始
- 2001
- 「学生フォーミュラ活動支援」開始
学生への技術伝承を行うHonda OB「マイスタークラブ」設立
- 2002
-
- 子ども達の夢と創造力を育む「子どもアイディアコンテスト」開始
- NHK主催「アイデア対決・全国高等専門学校ロボットコンテスト(高専ロボコン)」への特別協賛と従業員による大会での特別賞審査協力を開始
- ホンダタイ基金設立(タイ)
- 2006
-
- 独自開発した「ビーチクリーナー」による「Hondaビーチクリーン活動」開始
- 社会活動グローバル活動方針制定
- オリジナルのダンボールクラフトでモノづくりの楽しさを伝える「ドリームハンズ」開始
- 2008
- 「内モンゴル植林活動」開始(中国)
“技術”で被災地を支援、
従業員の主体的なボランティア
活動も
サポート
「Hondaの持つ技術やノウハウで皆様のお役に立ちたい」という想いから、被災地でさまざまな支援活動を行なってきました。東日本大震災をきっかけに、従業員が被災地で主体的に行う復興支援活動を会社としてサポートするプログラムにも取り組んでいます。
- 2011
-
- 「東日本大震災」被災地への支援として、以下を実施
・Honda製品(二輪車、四輪車、発電機)を寄贈・貸与、義援金を寄託
・被災地小学校での「ASIMO特別授業」開始(~2016年)
・被災地での従業員ボランティアツアーを開催。
「被災地の役に立ちたい」という従業員の想いを後押しする
「従業員自主取り組みボランティア支援プログラム」を翌年に開始
そのほか支援詳細は、こちら - 「タイ大雨による洪水」被災地への支援として、Honda製品(パワープロダクツ製品)寄贈、タイ赤十字社、日本赤十字社に義援金を寄託
- 「東日本大震災」被災地への支援として、以下を実施
- 2014
- 「ふるさとの森づくり」を地域環境に合わせて進化させ、地域と共生し、人々が喜ぶ新たな森の創出をめざす「HondaWoods」開始
- 2016
-
- 「熊本地震」被災地への支援として、Honda製品(二輪車、四輪車、発電機)寄贈、熊本県に義援金を寄託
- 2017
- 従業員が気軽に参加できるボランティア活動「ぷちぼら」開始
- 2018
-
- 社会貢献活動グローバル方針改定
- 「富士山の森づくり」プロジェクトに参画開始
- 2019
-
- NHKエンタープライズ・科学技術館主催「小学生ロボコン」特別協賛と従業員による大会での特別賞審査協力を開始
- アスリートの能力を最大限に引き出すためにHondaの技術を活かし開発した車いすレーサー「翔 KAKERU」発表
夢のある明日の
社会づくりをめざして
Hondaはこれからも、夢のある明日の社会づくりをめざして、 グローバルの連携を強化し、世界中の人々の喜びのために活動を進めていきます。
- 2020
-
- 「新型コロナウイルス感染防止対策」への支援をグローバルで実施
支援詳細はこちら - 荒廃が進む里地里山の再生をめざして、八王子上川の里「里地里山保全活動」
開始
- 「新型コロナウイルス感染防止対策」への支援をグローバルで実施
- 2022
- 「ウクライナ情勢」を踏まえた人道支援として、日本赤十字社に義援金を寄託