環境関連データ
気候変動
製品使用のCO₂排出削減
- 本目標は、Hondaにおけるスコープ3温室効果ガス排出(カテゴリー11)に含まれるCO₂排出量を対象としています。
また、パリ協定の考え方および科学的根拠に基づくCO₂削減目標(SBT)におけるセクター別炭素アプローチを参考にしています。
- 算出方法の見直しにより過年度修正
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本目標は、Hondaにおけるスコープ3温室効果ガス排出(カテゴリー11)に含まれるCO₂排出量を対象としています。
また、パリ協定の考え方およびSBTにおけるセクター別炭素アプローチを参考にしています。測定方法については温室効果ガス排出の測定アプローチを参照ください。
Honda ESG Report 2026|P33 温室効果ガス排出の測定アプローチ
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二輪車
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四輪車
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パワープロダクツ
企業活動のCO₂排出削減
- 本目標はパリ協定を踏まえ、2020年3月期比で温室効果ガス排出量を46%削減することをめざすものであり、CO₂(二酸化炭素)、CH₄(メタン)、N₂O(一酸化二窒素)、HFCs(ハイドロフルオロカーボン類)、PFCs(パーフルオロカーボン類)、SF₆(六フッ化硫黄)およびNF₃(三フッ化窒素)を対象としたHondaのスコープ1の温室効果ガス排出量ならびにスコープ2の温室効果ガス排出量(マーケット基準)に対して設定しています。
設定においては、SBTのセクター別炭素アプローチを用いておりませんが、SBTのクロスセクター絶対量削減アプローチを用いて算出しています。
温室効果ガス排出量
Hondaは、モビリティに携わる会社として責任を持って温室効果ガス排出量を算定・開示することが、全世界での温室効果ガス排出量の削減に向けた取り組みを積極的に推進していくために必要なことだと考えています。
その足がかりとして、2012 年8月、Hondaは世界で最も広く利用されている算定基準である「GHGプロトコル」に従って、2012 年3月期の温室効果ガス排出量を、Hondaに関わるバリューチェーン全体で算定し、開示しました。自社の企業活動による排出(スコープ1・2)ばかりでなく、原材料の採掘・輸送からお客様の製品使用・廃棄による排出など(スコープ3)を含んだ算定方法での開示は、業界では世界で初めてでした。
以後、Hondaは継続して、バリューチェーン全体での排出量の算定と開示を行っています。
スコープ3(その他の間接排出)の算定では、推計割合の大きいカテゴリーについて対象範囲(バウンダリー)を拡大して、データ収集の推計・算出方法の精度を向上させるなど、より正しく把握できるよう進化を続けています。
2022年3月期の実績より、算出範囲をグローバル販売台数の約9割からほぼ全数へ、年間走行距離や生涯使用年数などの条件は従来の「IEA SMP Model」から「IEA MobilityModel(MoMo)」に変更し、算出しています。
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・小数点第3位を四捨五入し表示
※7 温室効果ガス排出量の測定方法および算定条件については温室効果ガス排出の測定アプローチ
Honda ESG Report 2026|P33 温室効果ガス排出の測定アプローチ
温室効果ガス排出量の推移
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・スコープ1・2については有効数字3桁で表示、スコープ3およびHondaのバリューチェーン全体の排出については小数点第3位を四捨五入し表示
・スコープ1・2、ならびにスコープ3各カテゴリーの算定対象は温室効果ガス排出の測定アプローチを参照ください。
Honda ESG Report 2026|P33 温室効果ガス排出の測定アプローチ
温室効果ガス排出量の推移(スコープ1・2)
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・有効数字3桁で表示
・測定方法については温室効果ガス排出の測定アプローチを参照ください。
Honda ESG Report 2026|P33 温室効果ガス排出の測定アプローチ
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・有効数字3桁で表示
・測定方法については温室効果ガス排出の測定アプローチを参照ください。
Honda ESG Report 2026|P33 温室効果ガス排出の測定アプローチ
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・有効数字3桁で表示
・測定方法については温室効果ガス排出の測定アプローチを参照ください。
Honda ESG Report 2026|P33 温室効果ガス排出の測定アプローチ
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・有効数字3桁で表示
・測定方法については温室効果ガス排出の測定アプローチを参照ください。
Honda ESG Report 2026|P33 温室効果ガス排出の測定アプローチ
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・算定方法:売上収益あたりの温室効果ガス排出量= {スコープ1+2(マーケット基準)排出量} ÷ 売上収益
・有効数字3桁で表示
エネルギー消費量
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・算定方法:消費量=Σ(燃料使用量×単位発熱量)
・ 単位発熱量:
-日本:地球温暖化対策の推進に関する法律に基づくGHG 排出量算定・報告・公表制度の発熱量
-日本以外:2006 IPCC Guidelines for National Greenhouse Gas Inventories
・単位のTJ(テラジュール)とはエネルギーの単位で、テラは10の12乗
・有効数字3桁で表示
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・算定方法:消費量=Σ(購入電力量など※5×単位発熱量)
購入電力は、全世界共通で3.6[GJ/MWh]でJ(ジュール)へ変換
- ほかには蒸気や温水を含む
・ 単位発熱量:
-日本:地球温暖化対策の推進に関する法律に基づくGHG 排出量算定・報告・公表制度の発熱量
-日本以外:2006 IPCC Guidelines for National Greenhouse Gas Inventories
・有効数字3桁で表示
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・算定方法:総エネルギー消費量=直接エネルギー消費量+間接エネルギー消費量
・有効数字3桁で表示
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
※6 自家消費量:自社で生成した再生可能エネルギー量のうち自社で消費した電力量
大気汚染物質排出量
※7 SOx排出量
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・算定方法:SOx排出量=Σ(燃料使用量×密度×硫黄含有率×64/32※)
・燃料使用量からの算出
・有効数字3桁で表示
・密度:石油連盟 統計情報 換算係数一覧
・ 硫黄含有率:
- 揮発油(ガソリン)、軽油、灯油および重油は、揮発油等の品質の確保等に関する法律で規定する強制規格
- LPガスは、LPガスの規格(JIS K 2240)
※8 NOx排出量
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・算定方法:NOx排出量=Σ(燃料使用量×燃料ごとの排出係数)
・燃料使用量からの算出
・有効数字3桁で表示
・燃料ごとの排出係数:環境省 環境活動評価プログラム NOx排出量算定表(排出ガス量などを測定していない燃焼施設)における排出係数
水質汚染
取水
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・算定方法:取水量=Σ(水道施設からの購入量+地下水取水量+河川などの地表水取水量 など)
・有効数字3桁で表示
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・有効数字3桁で表示
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社のうち水ストレス下にある地域に位置する製造拠点
・有効数字3桁で表示
※9 水ストレス下にある地域:操業リスク水ヒートマップにおいて「very high」の地域。
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・算定方法:取水量当たりの売上収益(総取水効率)=売上収益 ÷ 取水量
・有効数字3桁で表示
排水
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・算定方法:排水量=Σ(下水道などの他社処理量+公共水域直接放流量)
・有効数字3桁で表示
・一部に推計を含む
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・有効数字3桁で表示
水消費
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・算定方法:水消費量 = 取水量 - 排水量
・有効数字3桁で表示
リサイクル水使用量
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社の製造拠点
・有効数字3桁で表示
資源利用および循環経済
・集計範囲:本田技研工業株式会社および連結子会社
・算定方法:発生量=Σ(産業廃棄物発生量+事業系一般廃棄物発生量+有価物発生量)
・有効数字3桁で表示