戦略
Hondaが認識する環境負荷
Hondaはすべての企業活動において環境負荷があることを認識しています。
課題達成のためには企業活動を製品ライフサイクルに合わせた各工程に分けて、それぞれの環境負荷を考えることが重要です。
Hondaが認識する主な環境負荷として、「温室効果ガス排出」・「化石燃料由来のエネルギー使用」・
大量な「資源採掘・廃棄」、そして「生物多様性への影響」を設定しました。
製品ライフサイクルにおける主な環境負荷
Hondaは、持続可能な企業活動をめざし、それぞれが連鎖している環境負荷を網羅的に低減する取り組みに向けて、
全社の重要テーマの一つを「環境負荷ゼロ社会の実現」と設定し、環境負荷への対応を4つのマテリアリティ※1として定めています。
- 持続可能性の観点から網羅的に抽出した社会課題を、Hondaのめざす方向性に照らし優先順位を付けたうえで選定した「重要テーマ」において、とくに注力していくべき課題。
重要テーマ
環境負荷ゼロ社会の実現
マテリアリティ
Triple Action to ZERO
「環境負荷ゼロ社会の実現」に向けて、2050年の二酸化炭素排出量実質ゼロ、カーボンフリーエネルギー活用率100％、
サステナブルマテリアル使用率100％をめざす姿として、「カーボンニュートラル」「クリーンエネルギー」「リソースサーキュレーション」、
この3つを1つのコンセプトにまとめた「Triple Action to ZERO」を中心にして、取り組んでいます。
「Triple Action to ZERO」の3つの取り組みは密接に関連しており、それぞれの連鎖を考慮してシナジー効果の最大化をめざしていきます。
また「Triple Action to ZERO」の取り組みは、国際的な要求が高まっている、生物多様性の保全を含む自然共生にもつながると考えています。
その推進においては“ 自然に根ざした解決策”※2も考慮していきます。
- 自然生態系を保全・再生しながら社会課題への対応を進める取り組み（Nature-based Solutions（ NbS））。
マテリアリティ達成に向けた主要施策とマイルストーン
Hondaはパリ協定※3を支持し、環境負荷ゼロ社会の実現に向けて、
2050 年に「Hondaの関わるすべての製品と企業活動全体を通じてカーボンニュートラルを実現する」ことをめざしています。
環境領域の4つのマテリアリティのうち、カーボンニュートラルに向けて「気候変動問題への対応」と
「エネルギー問題への対応」について優先度を上げて取り組んでいます。
優先的な実行施策として製品使用のCO₂排出削減と企業活動のCO₂ 排出削減を主要施策とし、
より具体的な施策に細分化して取り組んでいます。具体的には、各事業領域の個別の製品群についてのCO₂排出や
各々の製品工場や製造設備のCO₂排出を積み上げ、製品・工場ごとのCO₂排出削減量の把握につなげています。
Hondaは、地域ごとの市場環境、需要動向を見極めながら、EV、ハイブリッド車（HEV）、カーボンニュートラル燃料、
カーボンオフセット技術などを組み合わせた多角的なアプローチを加速させます。マテリアリティ「資源の効率利用」に紐付く、
長期的な負荷低減施策については、Hondaとして既存の枠組みを超えた新たな取り組みが必要となる施策もあります。
現在は、製品ライフサイクルにおける資源の採掘（上流）から廃棄（下流）工程における将来のCO₂排出削減への準備の段階にあり、
これらの取り組みは、マテリアリティ「生物多様性の保全」など自然への影響を考慮しながら進めていくことも重要と認識しています。
Hondaは「2050年カーボンニュートラル」に向けた取り組みのみならず、
「環境負荷ゼロ社会の実現」のために長期的な視点を持って将来への取り組みを継続していきます。
- パリ協定では、世界共通の長期目標として、産業革命前からの平均気温の上昇を2℃より十分下方に保持し、1.5℃に抑える努力を追求することが目的とされている。
2050年カーボンニュートラルに向けたロードマップ
公正な移行へのアプローチ
Hondaは環境負荷ゼロ社会の実現に向けて、2050年に「Hondaの関わるすべての製品と
企業活動全体を通じてカーボンニュートラルを実現する」ことをめざしています。
この過程においては、当社の従業員やサプライヤー、地域社会など多岐にわたるステークホルダーに影響が及ぶことを認識しています。
私たちは、製品の電動化をはじめとするカーボンニュートラルに資する施策の実行とこれにともないステークホルダーに及ぶ
負の影響の双方を勘案し、「公正な移行」の考え方のもとに調和を図りながら環境負荷ゼロ社会実現に向けた取り組みを推進してまいります。
また、Hondaでは、人事・購買・環境・IRなどの関連部門が連携するワーキンググループを設置しました。
部門横断で多角的に「公正な移行」に係る諸検討を進めてまいります。