HONDA The Power of Dreams

アプローチ

Hondaが認識する環境負荷
Triple Action to ZERO
マテリアリティ達成に向けた主要施策とマイルストーン
環境負荷ゼロ社会に向けたアプローチ
2050年カーボンニュートラルに向けたロードマップ

Hondaが認識する環境負荷

Hondaはすべての企業活動において環境負荷があることを認識しています。

課題達成のためには企業活動を製品ライフサイクルに合わせた各工程に分けて、それぞれの環境負荷を考えることが重要です。

Hondaが認識する主な環境負荷として、「CO₂排出」・「化石燃料由来のエネルギー使用」・
大量な「資源採掘・廃棄」、そして「生物多様性への影響」を設定しました。

製品ライフサイクルにおける主な環境負荷

Hondaは、持続可能な企業活動をめざし、それぞれが連鎖している環境負荷を網羅的に低減する取り組みに向けて、
全社の重要テーマの一つを「環境負荷ゼロ社会の実現」と設定し、環境負荷への対応を4つのマテリアリティ※1として定めています。

  1. 持続可能性の観点から網羅的に抽出した社会課題を、Hondaのめざす方向性に照らし優先順位を付けたうえで選定した「重要テーマ」において、とくに注力していくべき課題。

重要テーマ

環境負荷ゼロ社会の実現

マテリアリティ

気候変動問題への対応、エネルギー問題への対応、資源の効率利用、生物多様性の保全

Triple Action to ZERO

「環境負荷ゼロ社会の実現」に向けて、2050年の二酸化炭素排出量実質ゼロ、カーボンフリーエネルギー活用率100%、
サステナブルマテリアル率100%をめざす姿として、「カーボンニュートラル」「クリーンエネルギー」「リソースサーキュレーション」、
この3つを1つのコンセプトにまとめた「Triple Action to ZERO」を中心にして、取り組んでいます。
「Triple Action to ZERO」の3つの取り組みは密接に関連しており、それぞれの連鎖を考慮してシナジー効果の最大化をめざしていきます。
また「Triple Action to ZERO」の取り組みは、国際的な要求が高まっている、生物多様性の保全を含む自然共生にもつながると考えています。
その推進においては“自然に根ざした解決策”※2も考慮していきます。

  1. 自然生態系を保全・再生しながら社会課題への対応を進める取り組み（Nature-based Solutions（NbS））。
Triple Action to ZERO Carbon Neutrality 二酸化炭素排出量実質ゼロ：「気候変動問題への対応」として、産業革命以前と比較した地球の平均気温上昇を1.5℃に抑えるため、企業活動および製品ライフサイクルから排出されるCO₂の排出量実質“ゼロ”をめざします。Clean Energy カーボンフリーエネルギー活用率100%：「エネルギー問題への対応」として、企業活動および製品使用において使用されるエネルギーをすべてクリーンなエネルギーにすることをめざします。Resource Circulation サステナブルマテリアル使用率100%：「資源の効率利用への対応」として、環境負荷のない持続可能な資源（サステナブルマテリアル）を使用した製品開発や仕組みづくりに挑戦します。企業活動領域においては、2050年に工業用取水と工業系廃棄物“ゼロ”をめざします。

マテリアリティ達成に向けた主要施策とマイルストーン

Honda は、ライフサイクル全体での「2050 年カーボンニュートラル」に向けて4つのマテリアリティのうち、
「気候変動問題への対応」と「エネルギー問題への対応」について優先度をあげて取り組んでいます。

優先的な実行施策として製品使用のCO₂排出削減と企業活動のCO₂排出削減を主要施策とし、
より具体的な取り組みにつながる施策に細分化して取り組んでいます。
具体的には、各事業領域の個別の製品群についてのCO₂排出や、各々の製品工場や製造設備のCO₂排出を積みあげ、
製品・工場ごとのCO₂排出削減量の把握につなげています。

マテリアリティ「資源の効率利用」に紐付く、長期的な負荷低減施策については、
カーボンニュートラルに向けてHondaとして既存の枠組みを超えた新たな事業の取り組みが必要となる施策もあり、
将来の上流・下流工程におけるCO₂排出削減につながる仕込み段階にあります。これらの取り組みは、
マテリアリティ「生物多様性の保全」など自然への影響を考慮しながら進めていくことも重要と認識しており、
「2050 年カーボンニュートラル」に向けた取り組みのみならず、
「環境負荷ゼロ社会の実現」のために長期的な視点を持って将来への取り組みを継続していきます。

また、社会全体におけるカーボンニュートラルの実現に向けて、
モビリティの電動化に加えて、多角的なアプローチでチャレンジをしています。

環境負荷ゼロ社会に向けたアプローチ

Hondaはパリ協定※1を支持し、環境負荷ゼロ社会の実現に向けて、2050年に「Hondaの関わ
る全ての製品と企業活動全体を通じてカーボンニュートラルを実現する」ことを目指しています。

2050年カーボンニュートラルに向けたロードマップ

環境領域の4つのマテリアリティのうち、カーボンニュートラルに向けて
「気候変動問題への対応」と「エネルギー問題への対応」について優先度を上げて取り組んでいます。

優先的な実行施策として製品使用のCO₂排出削減（スコープ3※2 カテゴリー11※3）と 企業活動のCO₂排出削減（スコープ1※4・2※5）を主要施策とし、より具体的な施策に細分化して取り組んでいます。具体的には、各事業領域の個別の製品群についてのCO₂排出や、各々の製品工場や製造設備の
CO₂排出を積み上げ、製品・工場ごとのCO₂排出削減量の把握につなげています。

マテリアリティ「資源の効率利用」に紐付く、長期的な負荷低減施策については、Hondaとして既存の枠組みを超えた新たな取り組みが必要となる施策もあります。現在は、製品ライフサイクルにおける資源の採掘（上流）から廃棄（下流）工程における将来のCO₂排出削減への準備の段階にあり、 これらの取り組みは、マテリアリティ「生物多様性の保全」など自然への影響を考慮しながら進めていくことも重要と認識しています。

Hondaは「2050年カーボンニュートラル」に向けた取り組みのみならず、「環境負荷ゼロ社会の実現」のために長期的な視点を持って将来への取り組みを継続していきます。また、社会全体におけるカーボンニュートラルの実現に向けて、モビリティの電動化に加え、多角的なアプローチでチャレンジをしています。

  1. パリ協定では、産業革命以前と比較した地球の平均気温上昇を1.5℃に抑える努力目標の達成を目指して、
    CO₂排出量を削減していく考え方が掲げられています。
  2. スコープ3：GHGプロトコルで定義されている、スコープ1・スコープ2を除く、 その他の間接GHG排出。
  3. カテゴリー11：Hondaが販売した二輪車、四輪車、パワープロダクツ、航空機の使用
  4. スコープ1：GHGプロトコルで定義されている、企業活動によるGHGの直接排出（例：工場における重油の燃焼、作業車両・社用車からのGHG 排出）。日本は地球温暖化対策の推進に関する法律に基づく排出係数を、日本以外は2006 IPCC Guidelines for National Greenhouse Gas Inventoriesの排出係数を利用。地球温暖化係数は IPCC 第5次評価報告書の係数を利用
  5. スコープ2：GHGプロトコルで定義されている、企業活動のエネルギー利用に伴うGHGの間接排出（例：工場・オフィスでの電力エネルギーの使用）。GHGプロトコルのマーケット基準手法を採用。日本は地球温暖化対策の推進に関する法律に基づく電気事業者別の調整後排出係数を利用。日本以外は電気事業者別の排出係数、または各地域での最新の排出係数、これらが入手困難な場合は IEA CO2 Emissions from Fuel Combustion の排出係数を利用

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