2011年より開催されているEV（電気自動車）技術についての国際会議「EVTeC」（公益社団法人自動車技術会主催）。2023年5月には横浜で第6回が開催され、本田技術研究所の代表取締役社長 大津啓司が登壇。「2050年カーボンニュートラルについてのHondaのビジョン」と題した講演を行いました。電動化に水素の活用、さらにはエネルギーの循環まで、カーボンニュートラルの実現を目指すHondaのビジョンとは、どのようなものか。講演の内容を、ダイジェストで振り返ります。

5月22日から24日までの3日間、パシフィコ横浜（神奈川県横浜市）で開催された「EVTeC」。大津は最終日となる24日に登壇し、「2050年カーボンニュートラルについてのHondaのビジョン」と題した講演を行いました。

大津は冒頭で「Hondaは創業以来、製品と技術を通じて人々を助ける取り組みを続けてきました」とし、F1や自動運転への挑戦について言及。その上でHondaのDNAとは「人の役に立つために挑戦する姿勢」だと述べ、「私たちの目的は人の役に立つことであり、テクノロジーはその目的を達成するための手段」と定義付けました。

Hondaは人と社会に貢献する企業として幅広い分野で成長を続けてきましたが、現在、自動車業界のみならず社会全体が「環境問題」に取り組まなければならないという大きな変化の中にあります。

環境に対するHondaの2050年目標を、大津はこのように説明。続けて、そのために「カーボンニュートラル」「クリーンエネルギー」「リソースサーキュレーション」の3本の柱に取り組んでいると改めて訴えました。

まずは「カーボンニュートラル」と「クリーンエネルギー」について説明。

そこで大津が取り上げたHondaの取り組みの一つが、「モバイルパワーパック（MPP）の利用拡大」でした。

交換可能なバッテリーパックが社会に拡がれば、「移動」にも「暮らし」にも、まるで“電気のバケツリレー”のように再生可能エネルギー由来の電力を持ち運べる仕組みが実現します。

ただ、これだけでは2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、十分というわけではありません。そこで大津が紹介したのが、「電気エネルギーに加えて重要なキャリア」と位置付けている「水素エネルギー」についてでした。

そして、大津は、Hondaの次期FCEVに搭載される、次世代燃料電池システムを紹介。

Hondaの従来のシステムと比べて、コストを3分の1に削減するとともに、耐久性は2倍に上がり、さらに耐低温性も向上させています。

Hondaでは、すでに商用トラックにおけるFCスタックの展開や国内外における実証実験も進めています。

講演の終盤、大津が一つの疑問を投げかけました。

大津があるスライドを投影しました。2021年10月に閣議決定された、日本政府の第6次エネルギー基本計画です。

大津の言うように、「製品だけでなく企業活動を含めたライフサイクルを通じて『環境負荷ゼロ』の循環型社会の実現」を目指すためには、製品であるクルマやバイクからのCO₂排出をゼロにするだけではなく、製品をつくる工場やオフィスからのCO₂排出もゼロにしなければなりません。

そこで大津が紹介したのが、「DAC（Direct Air Capture）システム」。CO₂吸着剤が入ったコンテナユニットで空気中からCO₂を分離させて回収する技術です。また回収したCO₂は、触媒を利用して水素と混合させることで、燃料として生まれ変わります。

もう一つ大津が取り上げたのが、「Triple Action to ZERO」の取り組みの一つでもある「リソースサーキュレーション」です。

現時点では化石燃料の使用によって大量のCO₂が排出されています。しかしこの先電動化製品の数が増え、また再生可能エネルギー由来の電力も増えていけば、次は原材料調達に伴う活動によって発生するCO₂排出量の割合が高くなっていきます。そうなると、ライフサイクルベースでCO₂排出量を削減するには、原材料のリサイクルや資源の有効活用が重要になってきます。これが「リソースサーキュレーション」の考え方です。

講演では、宇宙やeVTOLなど、現在取り組んでいる新領域へも話題が拡がりました。Hondaの夢は、カーボンニュートラルの実現だけにとどまりません。人が活躍できる空間、時間の制約を取り除くところまでも夢見ているのです。