交通エコシステム
刻々と変化する交通環境に適応するための活動と技術開発
交通エコシステムとは、道路を利用する人々とモビリティが相互に関わり合いながら交通の流れをつくる概念です。交通環境は天候・混雑・渋滞など多様な要因により絶えず変化します。Hondaはこうした状況下で事故を防ぐためには、各交通参加者の動きや状態を踏まえた円滑な連携が不可欠と考えています。
同時にこうした取り組みは、交通参加者の安全につながるだけでなく、交通社会全体の質にも関与することを認識しています。Hondaは、自由に移動できる社会をめざしていますが、それには安全であるだけでなく、人々が移動したいと思えるような温かさが感じられることが大切です。そして、その社会を築くために、人の意思を介在させないまま技術により自動的に安全をつくりだすのではなく、人々の意思を原動力とし、技術を用いて交通参加者が本来持っているお互いを尊重する意識に働きかけ、協力しやすくなるよう後押しすることで安全をつくりだせるようにしたいという想いがあります。
そのため、Hondaにおける交通エコシステムの取り組みは、二輪車や四輪車、自転車、都市型モビリティなどさまざまなモビリティや、子どもから高齢者までさまざまな人が行きかうなかで、すべての交通参加者がお互いに協力して、交通をスムーズにし安全を高めていく仕組みづくりと位置付けることができます。
これまでの歩み
1998年、Hondaは車両から収集した走行データを活用し、安全運転を支援する通信機能を備えたカーナビゲーションシステム「インターナビ」の提供を開始しました。その後、この「インターナビ」で収集した急ブレーキ情報などを解析し、事故多発エリアなどを事前に把握できる「SAFETY MAP」をHondaのホームページ上で公開しました。さらに、リアルタイムに危険箇所を地図上に表示する「Honda Drive Data Service」を展開し、防災や交通事故防止などの課題解決につながるデータサービスを開始するに至りました。そして2020年には、Honda車専用車載通信モジュール「Honda CONNECT」を各車に順次適用を開始し、ドライバーのカーライフをより安心、快適にするサービスを提供しています。こうした取り組みは、海外でも地域特性に応じて展開されています。
主な技術・活動
交通エコシステムにおいては、交通弱者も含めたすべての交通参加者の安全を守る取り組みがより重要になります。そのため、2030年に向けては、国連をはじめとする国際機関との連携を強化しています。長年の安全活動を通じて蓄積した知見・ノウハウをこれらの機関を通じて新興国を中心とする各国に提供し、制度改革、啓発活動、インフラ整備などの安全政策を支援します。
また、スマートフォン等の通信端末や、IoT化した設備・モビリティが普及、進化することにより、交通環境を構成するインフラは高度に発展していきます。Hondaは、こうしたインフラの発展と併せ、交通安全のための最適な技術開発や活動を進めています。
新世代コネクテッド技術 「Honda CONNECT」
自動車のデータを、もっと皆様のお役に 「Honda Drive Data Service」
交通事故死者低減に向けて、国連交通安全基金とのパートナーシップを締結
将来に向けて
安全・安心ネットワーク技術
2050年に向けては、かねてより培ってきたコネクテッド技術をさらに進化させ、「安全・安心ネットワーク技術」を中心に対応します。具体的には、路側機器や車載カメラ、スマートフォンなどから取得したデータをクラウド上に集約し、仮想空間に交通環境を再現するとともに、交通参加者の状態や特性を踏まえて、危険な行動の発生を予測し、最適な回避支援情報を導出します。この情報は、音声対話AIなどのインターフェースを通じて伝達され、事故発生前にドライバーや歩行者へ回避行動を促すことで、事故の未然防止に貢献します。
安全・安心ネットワーク技術
＜３つの要素技術＞安全・安心ネットワーク技術は、「人特性理解」「予知予測」「共話型コミュニケーション」の3つの要素技術から成り、現在、それぞれの研究開発を進めています。
人特性理解
バイタルセンシングなどの技術でドライバーの状態をリアルタイムに把握することで、運転行動への影響を統計的に解析、具体的なリスク要因を体系的に把握する
予知予測
デジタルツイン技術と総合リスク判断アルゴリズムで、交通事故発生の予知予測を行う
共話型コミュニケーション
交通参加者が、事故の発生前に構えることができるように潜在的に潜むリスクの理解を促進する
＜実証実験＞2025年、Hondaは、内閣府「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）第3期」に参画し、交通事故の未然防止を目的とした実証実験を茨城県つくば市で実施しました。本実証実験では、交通参加者同士がリスク情報を共有する「安全・安心ネットワーク技術」の社会実装を見据えた取り組みの一環として、スマートフォンを採用することで、ドライバーやライダーだけでなく、歩行者や自転車を含む交通参加者が情報を共有し、事故の未然防止を図る仕組みについて検証しました。その結果、見通しの悪い交差点での飛び出しや右折時の二輪車の見落としなど事故につながりやすい場面における事前の注意喚起が、公道においても有効に機能することが確認されました。また、SIP第3期においては、こうした安全・安心ネットワーク技術をはじめとするさまざまな技術の社会実装を進めるうえで不可欠となるプラットフォームの開発・運営主体についても議論を開始しています。
Hondaは、業界・官民一体で関係者と連携しながら、こうした課題への対応を含め、制度設計や標準化を視野に入れた取り組みを推進しています。
